保険のご案内
INSURANCE INFORMATION
経験豊富な保険のプロが最適な
保険をご提案します
経験豊富な保険のプロが最適な保険をご提案します
終身保険など、生命保険も各種扱っております。
ライフステージやお悩み、目的にあった
保険選びをサポートいたします。
個人のお客さまには、夢や希望をじっくりヒアリングし、ライフスタイルにあった保険を適切なタイミングでご提案します。法人のお客さまには、業種ごとの様々な事業リスクを分析し、適切な保険を提案するだけでなく、リスク回避や軽減のためのリクスマネジメントプランなども提案いたします。
個人向け保険商品
自動車、バイク保険
自動車又はバイクで運転中に万が一の際、相手への賠償、おケガの補償、お車・バイクの補償、ロードサービス、その他特約 で事故に遭われた場合に備えます。GKクルマの保険は、多くの方のニーズに応える基本となる補償・特約をセットとします。
火災保険
火災はもちろん、自然災害や日常生活における偶然且つ突発的な事故の損害にも対応します。住宅を取り巻くリスクは火災だけではありません。近年、豪雨や台風による水災をはじめ、大規模な自然災害が頻繁に発生しております。また、日常生活における偶然な事故にも対応します。GKすまいの保険は、シンプルでわかりやすい補償でご提供します。
傷害保険
ケガに備える。ご家庭での事故はもちろん、仕事中やスポーツ、レジャー中の様々な事故によるケガを国内外問わず補償します。また、豊富なオプション補償で、ケガ以外の身の回りのリスクにも備えることができます。GK ケガの保険は日常生活におけるケガや身の回りのリスクに備える傷害保険です。
旅行保険
旅行中のケガや様々なトラブルを強力ガード。旅行中の傷害事故に加え、賠償事故まで幅広く補償します。また、海外旅行でケガ・病気などさまざまなアクシデントにあわれた場合に、24時間・年中無休・日本語で電話相談可能な「三井住友海上ライン」、現金のお支払い無しに病院で治療が受けれるキャッシュレス・メディカルサービス。緊急の際、国際的アシスタンス会社が、病院の紹介や日本への緊急移送をサポートします。国内旅行傷害保険、海外旅行保険は旅行中に安心・安全をサポートします。
生命保険
生命保険は、万が一の際に、家族の生活を守るための資金準備となります。家族の稼ぎ手が亡くなってしまった場合、または高度障害になられた場合には貯蓄だけでは限界があるため、保険金や給付金が必要です。また、相続税の非課税枠が利用できるので、非課税枠内で保険金を受け取る場合には遺族に多くのお金を残すことができます。
各保険会社の定期保険、収入保障保険、養老保険、終身保険で死亡・高度障害のリスクに備えることができます。
介護、医療保険
医療保険では、契約時の保障内容に合わせて、病気やケガ、入院や手術をした際に給付金を受け取ることができます。これらは、公的医療保険でまかなえないリスクに備えるもので、主に公的医療保険の対象外である入院や通院時の食事代や差額ベット代、交通費などの突発的な出費を抑えることができます。介護保険においても、公的介護保険ではカバーしきれない部分を補完するため、主に認知症・要介護状態になってしまった際に保険金にて継続的に経済的な負担を減らすことができます。各保険会社の医療保険、がん保険、介護保険、引受基準緩和型保険(持病がある方でもお申し込みができる)で備えることができます。
個人年金保険
公的年金や退職金だけでは老後資金が不足しそうな場合に、公的年金の補完をする目的で加入し、老後資金を計画的に準備するための私的年金です。生命保険・介護、医療保険と同じく生命保険料控除の対象となり、所得税・住民税の負担を軽減しつつ将来のお金を準備していきます。一般的な生命保険に比べて、保険加入時に告知・医師の診察が必要ないケースが多く、健康状態に不安がある人でも加入しやすい保険でもあります。各保険会社の個人年金保険、一時払い終身保険などがあります。
法人向け保険商品
自動車、貨物用保険
法人様自動車保険の契約は「総契約台数」に応じて、ノンフリート契約・フリート契約に区分されています。多数の車を持つ法人ならではのご契約が「フリート契約」で10台以上の車を持ち、使用しているならご契約できます。フリート契約はノンフリート契約よりも保険料が割安となる点があげられます。これは車単位でなく、保険契約者単位で総合的に保険料が計算されるため、保険料が安く収まります。
事業用火災保険
飲食店、小売店、美容室などのお店(店舗)や病院・診療所、ホテル・旅館、事務所、工場などの住宅ではない物件を一般物件といい、その建物や建物内にある設備・什器、商品などを補償の対象にする火災保険です。
なお、物件自体を所有している場合であっても、テナント借りしている物件であっても、上記用途の物件は一般物件となります。
事業形態に応じて幅広いリスクを選び、まとめて補償します。
業務災害保険
業務災害補償保険は、従業員・役員等の業務に起因するケガや病気により事業者が支出する費用等の補償を基本とする保険です。
万が一、自社で労災事故が発生し、労働環境の安全配慮義務違反で従業員や従業員の遺族から高額な損害賠償請求がなされた場合、政府の労災保険制度の補償だけでは不足する可能性があります。
業務災害補償保険は、労災事故による事業者への賠償リスクに備えることで経営の安定化を図るとともに、福利厚生の一環として、従業員が安心して働ける労働環境づくりにも寄与する保険です。
工事、財物損害保険
請負業者賠償責任保険は、建設業者の方や工事業者の方であれば必ず加入しておくべき保険です。工事は危険を伴うので、いざという時に他人に与える損害の金額が大きなものになる可能性が高くなります。
また、保険に入っていると、被害者への対応を素早く行うことができます。
被害者への対応を企業としてしっかり準備することで、企業のイメージダウンを最小限に抑えることもできます。
サイバーリスク保険
サイバー保険は、サイバー事故により企業に生じた第三者に対する「損害賠償責任」のほか、事故時に必要となる「費用」や自社の「喪失利益」を包括的に補償する保険です。最近ではテレワークなどの働き方の変化もあり、よりリスクが大きくなっている状況です。顧客情報、従業員情報をシステムで管理している場合、業種に関係なくサイバー保険は加入しておいた方が無難です。サイバー攻撃は、大手企業や公的機関ばかりを狙っているわけではないため備えが必要です。
経営者様向け保険
経営者は会社の舵取りを任される重責のある役職です。そのため、病気やケガによって経営を離れたり、万が一のことがあったりした際には、会社に与える影響が非常に大きいと考えます。
経営者保険の役割は大きく分けて3つ。経営を安定させ会社を守ることの事業保障、退職金等の資金を効率よく積み立てるための資金積立、後の世代にスムーズにバトンタッチする事業承継対策になります。経営者保険には、解約返戻金が受け取れる医療保険やがん保険、貯蓄としても活用できる養老保険など、様々なタイプのものがあります。
従業員福利厚生向け保険
福利厚生を整え待遇を改善することは、従業員のやる気を引き出し、会社がよりいっそう多くのキャッシュを稼ぎ出す原動力になるという良い循環を作り出し有能な人材も集まりやすくなります。法人保険を利用すれば、福利厚生の制度をより効率的に整えるのに役立ちます。万が一の死亡保障と退職金制度を整え、従業員とご家族の福利厚生にも役立つ「養老保険」は老後の生活資金をある程度会社が準備してあげるものです。それによって、老後への心配を和らげ、安心して働いてもらうことができます。また、会社として「医療保険」と「がん保険」で医療費をサポートすることは、従業員の健康管理に役立ち、働きやすい職場環境を整えることができます。
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